値上げのタイミング

生徒募集が上手くいかない、生徒の退会が増えてきた、スクールの収入が減っている。

実際、スクールを経営していくなかで、

このような深刻な状況に直面し、

このままいけば教室閉鎖、さらに倒産

というような危機に直面することもあるかもしれません。

そうなれば、お客様である生徒に対して一番迷惑をかけてしまいます。

本当に収入源によりスクール経営がうまくいかないようであれば、

授業料を値下げするしかありません。

しかし、値上げの仕方を間違えてしまうと、

生徒が不信に思い、退会へとつながってしまいます。

それでは収入が増えず、値上げした意味がありません。

ここで3つのポイントです。

1つ目は値上げは2段階で行う

値上げを2段階で行うというのは例えば1000円の値上げを実施しようとした場合

一気に行うのではなく、500円ずつ段階を追って値上げすることです。

2つ目は、第一段階は通知から半年後、第二段階は1年後をめどに行う

最初の値上げの通知は、値上げを予定している半年前に行います。

いきなり、来月から値上げしますでは、

生徒からのクレームが生じる可能性が高いので、

半年程度の猶予期間を設けて通知する必要があります。

また、第二段階の値上げをさらに半年とすれば、

生徒に十分な猶予期間を与えることができます。

3つ目は、新規入会者は通知後から値上げした授業料を請求する

新規入会者は、通知を行った時期から新授業料で受講するようにします。

もちろんパンフレット、チラシなどはすべて新授業料に変更しておくことが必要です。

こうして、他の生徒はすでに値上げした新授業料を支払っているという状況を作ります。

授業料を値上げする際には、

必ずなぜ値上げするのかという大義名分を用意しておく必要があります。

ただし、スクールの運営がきびしいから、生徒募集がうまくいっていないから、

とは間違っても言っては行けません。

経営の窮状が生徒に知られたら、それこそスクールへの不信感につながるからです。

その為、例えば

『教室をより快適に充実したものにする』

『講師のレベルをさらに向上するため』

など、値上げにより提供するサービスが充実することを大義名分としましょう。

値上げによって収益が改善されても、

その後の生徒減少に歯止めがかからなければその場しのぎにしかなりません。

そうならないためにも、事業計画を立て資金繰りを管理していくことが何よりも大事な事です。

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